JSRグループは、企業理念「Materials Innovation　マテリアルを通じて価値を創造し、⼈間社会（⼈・社会・環境）に貢献します。」に基づき、企業活動を通じた価値創造により、持続可能な地球環境や社会の実現に貢献することを目指しています。この理念のもと、2015年には、「JSRグループにとっての重要度（内部要因）」と「ステークホルダーにとっての重要度（外部要因）」を踏まえてサステナビリティ上の課題を整理し、グループにとっての重要課題（マテリアリティ）を特定しました。さらに、特定したマテリアリティについては適宜見直しを行っています。これを中期経営方針の策定と合わせて実施することで、統合思考^※によるサステナビリティ経営の実践を図っています。

※ 統合思考：財務情報と非財務情報を統合して企業活動の全体像を捉える考え方

2020年度期初に予定していた新中期経営方針の公表については、新型コロナウィルス感染症の世界的な拡大や石油化学系事業の構造改革推進の影響などにより見送りとしました。一方で、マテリアリティについては、2019年に実施した有識者との対話によるご指摘を踏まえ、同年から「JSRサステナビリティ・チャレンジ^※」を実施して、2年をかけて見直しました。新たなマテリアリティは、事業活動と経営基盤の2つの側面から策定しています。2021年3月に発表した中期経営方針においてもこの内容を反映しており、レジリエントな経営基盤の中核をなすものと位置づけています。

※ JSRサステナビリティ・チャレンジ：5事業部に対し、社会へのポジティブ／ネガティブインパクトをヒアリング調査のうえ、JSRグループの事業活動で生じるプラスとマイナスの重要インパクトをまとめる取り組み

• JSRレポート2021「経営方針」
• レポートダウンロード「JSRグループ サステナビリティレポート2020」
• JSRレポート2020「JSRサステナビリティ・チャレンジ／事業活動編の概要」（PDF：1.03MB）
• レポートダウンロード「JSRグループ サステナビリティレポート2021」
• サステナビリティレポート2021「JSRサステナビリティ・チャレンジ／経営基盤編の実践プロセスと概要」（PDF：483KB）

マテリアリティは、社会からの要請の変化、様々なステークホルダーからの意見やニーズによって変わっていくものです。今後も以下の運用によりマテリアリティの見直し・特定を行っていきます。

1. 1.毎年の妥当性確認は、有識者、従業員、レスポンシブル･ケア活動などでのエンゲージメントを通してチェックを行う
2. 2.新たな中期経営方針策定のタイミングで、有識者の方々との意見交換を通して、マテリアリティを特定する過程の透明性や納得性を確保しつつ定期見直しを実施する

なお、2019年の有識者との対話、ならびに「JSRサステナビリティ・チャレンジ」を通じてご意見をいただいた日本政策投資銀行　竹ケ原啓介様より、この新しいマテリアリティについて、ご意見および総括をいただきました。内容は以下のリンクをご参照下さい。

こうした有識者のご意見も参考にしながら、さらにグループが一丸となって、サステナビリティ経営の推進に努めます。

• ダイアログでの意見交換から新マテリアリティの発表までを振り返って

2021年度は、新しいマテリアリティについて、評価指標（KPI）の設定を進めました。設定にあたっては、サステナビリティ推進部が経営企画部門の支援を受け、事業部門や関連するコーポレート部門、グループ企業各社とともに、JSRグループが直面するサステナブルな経営課題を議論、共有し、具体的なKPI項目や数値目標を定めました。内容については、下表「マテリアリティへの取り組みとKPI」を参照ください。

「事業活動」のマテリアリティは、当社グループが展開するデジタルソリューション事業、ライフサイエンス事業、合成樹脂事業のそれぞれにおいて、「生活の質・幸福の向上」「健康長寿社会の実現」「地球環境の保全」に様々な効果を発揮する製品やサービスを提供し、社会に貢献することと定めています。
これに基づき、JSRグループが提供する製品から、それぞれの事業領域における「サステナビリティ製品」を定め、その売上高、販売量、販売比率などをKPIと定めて、2024年度をゴールとする目標を設定しました。

また事業活動を支える「経営基盤」のマテリアリティは、「環境保全・負荷低減」「従業員　DE&I　働き方」「安全・健康」「人権尊重」「サプライチェーン」の5つとしています。そのため、このそれぞれについて中長期的な課題とKPIを設定しました。背景や特徴は以下の通りです。

気候変動や資源枯渇は、今や人類存続の課題と言っても過言ではありません。これら世界が注目する社会課題の解決に貢献すべく、JSRグループは、ＧＨＧ排出量2050年ネットゼロ、廃棄物埋立量ゼロを目指すことから始めます。

ジェンダー、文化面の多様性を有する企業は、優れた業績を達成する確率が高いというデータがあり、その結果企業価値も高まると考えられています。JSRグループもジェンダー、文化面で多様性のある会社を目指します。変革に向けた最初の取り組みとして、女性活躍にフォーカスし、JSR単体の女性管理職比率向上を図ります。

「安全」については、安全活動の結果としての事故発生件数と、そのプロセスの進捗を測る安全文化アンケートの結果をKPIとし、評価の基準をグローバルに統一しています。「健康」では、JSR単体のホワイト500認証取得を目標としました。コロナ禍～アフターコロナの社会において、従業員の健康と生産性の両立を重要な経営課題と見なし、真摯に向き合っていきます。

企業には人権尊重を先頭に立って実践する責任があります。その責任を果たすためには、JSRグループの社員一人ひとりが人権に対する理解を深める必要があります。ｅラーニングなどを通じて、人権に関する知識を継続的・体系的に学んでもらう取り組みに注力します。

社会からの要請やJSRグループの考え方をサプライヤーとも共有するため、グループのCSR調達方針と人権方針を掲載した冊子などを配布し、その趣旨を理解いただき、賛同書を提出いただくことで、リスクの未然防止につなげます。また児童労働などの人権侵害懸念が大きい紛争鉱物とコバルトについては、世界標準の調査票を用いて、JSRグループでの使用状況と、人権侵害防止へのサプライヤーの対応状況を確認します。

2022年度以降に実施するマテリアリティへの取り組みについては、半年ごとにKPIを用いて状況をレビューし、必要に応じて追加のアクションを取ることとしています。また、年度ごとの評価をサステナビリティ推進会議や経営会議などで共有し、次年度以降の活動につなげていきます。