人財育成
推進体制
JSR株式会社は、人財開発部 人財マネジメントチームが中心となり、人事諸制度やマネジメント層による人事会議などと密接に連携しながら、全社的な教育企画を立案し、人財育成を推進しています。また部門別教育推進担当者や各所属長が、部門・課別固有の専門教育の企画、実施運営を行っています。
方針/基本的な考え方
JSRグループでは、従業員の成長は会社の成長であり、企業理念および中長期経営戦略の実現と企業全体の価値創造の基盤であると位置づけています。従業員一人ひとりのキャリア自律*を促し、その価値を高め最大限に活かすため、以下の項目を人財育成方針としています。
人財育成方針
- 1.上司・部下・周囲が共に成長する機会となる『仕事』を通じて、従業員一人ひとりがキャリアビジョンを自律的に描き、実現するための支援を行う。
- 2.従業員一人ひとりのキャリアビジョンに合わせ、仕事を通じた成長を補完できる体系的・継続的な教育、学習の機会を提供する。
- *キャリア自律の定義
JSRグループではキャリア自律を、「自分の人生がより良いものとなるように、ワーク&ライフのキャリアビジョンを自ら描き、実現に向けた持続的な行動とそれによって得られるあらゆる経験を通じて、成長し、自分の価値を高めること」と定義しています。
指標と目標
JSRグループでは、「会社と個人が共に成長する仕組みと企業風土を確立し、企業理念『Materials Innovation』を実現する人財を育成する」ことを人財育成の目的としています。JSRグループはこの目的の達成に向けて、以下の『求められる人財像』に沿った人財を育成することを目標としています。
- ＜求められる人財像＞
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- 従来のやり方にとらわれず、あらゆる経験を活かして、新たな価値創造に挑戦できる人財
- 何事もグローバルな視点で発想できる人財
- 積極的に社内・社外と協力・協働し、双方向の対話を重視しながら共に成長し合える人財
- ジェンダー、文化、世代、年齢などの違いを超えて、お互いの存在や考え方を受容し合える人財
- 自らのキャリアビジョンを持ち、その実現に向けて主体的に行動を起こし、会社・社会への貢献と共に自己実現を目指せる人財
取り組み
1.OJT
JSR株式会社ではOJTによる『仕事を通じた成長』を第一義としており、OJT7カ条（トレーナー編）とOJT3カ条（トレーニー編）を策定し、各職場で仕事を通じた人財育成を推進しています。
2.OFF-JT（研修・セミナー）
JSR株式会社ではOJTを補完するため、以下のOFF-JT（研修・セミナー）を実施しています。
(1)階層別教育
JSR株式会社では職能資格または職制の各階層において、階層別研修を実施しています。
階層別教育では社内の各課担当が社内講義講師を務めるとともに、社外の講師をお呼びして、その階層で必要とされる知識・技能の習得を図っています。
一部講義においては、JSRグループ各社からもご参加いただき、グループ全体の知識・技能向上を推進しています。
(2)職群別専門教育
JSR株式会社では職群ごとに必要な専門知識・専門スキルを修得し、キャリアの形成と業務効率向上を図っています。
- ＜専門スキル教育＞
- 技術系は工場共通技能教育、安全教育、品質管理教育、管理技術教育、R&D環境安全教育を、事務系は経営戦略や会計・財務等に関する社外講習を受講しています。
- ＜プログラミング研修＞
- 入社1年目の技術系社員を対象に、データ解析やデータサイエンスなどにおいてPythonが活用できるようになることを目的とした、プログラミング研修を実施しています。
(3)目的別教育
JSR株式会社では全社的に重要な課題を抽出し、目的を明確化したうえで、実際のニーズにも即した研修を実施しています。
- ＜語学研修＞
- グローバル対応のための語学およびマインド醸成のため、短期語学留学や、中国語会話クラス実施のサポートを行っています。
- ＜海外研究派遣＞
- 研究能力の向上と、将来の新事業創出・技術イノベーションに有効なチャレンジングかつ革新的な新技術の修得を目的に、2年以内で任意の海外大学・研究機関で研究を行います。2024年度は5名を派遣しました。
- ＜MBA/MOT派遣＞
- 通常業務に従事しながら、国内の大学院でMBA・MOTを取得します。
- ＜キャリア支援＞
- 主体的にキャリア形成できる職場づくりのためには、上位職の理解が不可欠と考え、役員、部長、課長向けに順次研修を実施し、実際にキャリアを考えることの実体験を持ってメンバーのキャリア支援にあたれるようにしています。また、メンバー向けにも主体的なキャリア形成の必要性とその考え方について伝える研修を順次実施し、上司とメンバーでキャリア形成に対する共通の体験・認識を持ちつつ、お互いに働きかけながらキャリア形成できる職場づくりを進めています。また、45歳、51～52歳、58～59歳のタイミングで、各年代に見られるキャリア課題を踏まえたプログラムで構成された研修を行い、主体的なキャリア形成を支援しています。
3.自己啓発支援
JSR株式会社では自己啓発支援を目的として、以下の制度を設けています。
- ＜通信教育制度＞
- 会社が設定した約200のコースから任意の通信教育講座を修了した場合、当社規定に基づき補助金として受講料の約50％を会社が支給します。
- ＜公的資格取得制度＞
- 業務上必要な資格を取得した場合、当社規定に基づき、受験料・講習会費用・講習会テキスト代の全額を会社が支給します。
- ＜社外講習会支援制度＞
- 業務に必要な社外講習会を受講した場合、当社規定に基づき受講料の一部～全額を会社が支給します。
- ＜オンライン学習サイト＞
- 仕事に直結する内容だけではなく、一人ひとりの興味関心に応え、幅を広げるためにオンライン学習サイトと連携した学習環境を提供しています。
4.次世代経営人財育成
グローバル化やデジタル化の深化とともにリーダーに求められるものは変化しています。JSR株式会社では、外部の協力を得て「次世代リーダー研修」を2007年から実施し、次世代リーダーの育成に注力しています。研修では、実際の事例を使ったディスカッションを通して経営の定石やデジタル経営の要点などの次世代リーダーに必要なビジネススキルを身に着けるほか、自身が上長の立場になったと想定して経営視点で何が重要になるかを考え、自部門のありたい姿を描く演習などを通じて、広い視野を養います。また、新しいビジネスの創出を想定して、チームで取り組むアクションラーニングも取り入れています。本研修の受講経験者には既に役員となっている人財もおり、時代の先を読み自ら変革を起こせるような多様な人財を多数輩出しています。
5.Career Development Program制度（CDP制度）
若手社員の育成とキャリア開発の一環として、JSR株式会社および一部グループ会社ではCDP制度を導入、運用しています。CDP制度とは、大学卒の総合職社員を対象とした人財育成のためのローテーション制度です。同制度を1988年に導入して以来、改良を重ねながら運用し続けて現在に至ります。
対象は入社10年目までの社員で、異動により複数の業務を経験することが可能です。多様かつ広い視野を持った人財の育成が可能になるばかりでなく、部門間のコミュニケーション向上にもつながります。キャリア開発という点においても、CDP制度を通して、自らのキャリアを考えるきっかけとしてもらうなど、先々の自律的なキャリア形成の一助としています。
CDPによる異動の検討については、CDP委員会メンバーによるローテーション対象者との個別面談ののち、本人の希望や適性など総合的に見ながら全体会議で個々のローテーションプランを協議します。CDP委員会は人財開発部が事務局となり、各部門長が委員会メンバーとして運営しています。
6.自己申告制度
JSR株式会社では、本人が現在担当する業務の状況や自らの将来像、キャリアなどについて、どう認識しているかを率直に申告し、それに基づいて上司との面接を実施することで相互の理解を深める自己申告制度を設けています。この制度は、各自のキャリア開発、エンゲージメント向上の一環としての役割を担っています。さらに、賃金評価結果のフィードバックや前年の能力開発結果、本人の自己分析などを踏まえた向こう1年間の能力開発目標を、本人と上司の話し合いに基づいて設定しています。これにより、計画的・効率的な本人の能力開発を行い、本人の自己実現、スキルアップ、自律的なキャリア開発を図るとともに、本人にとっても会社にとっても重要な人財育成につなげています。