調達Procurement

合成ゴムや合成樹脂といったJSRの石油化学系事業の主要製品は、ナフサを出発原料とするブタジエンやスチレンなどを原料に製造される。JSRが扱う原料の総数は千種類以上。仕入先の企業数は数百社にも上る。齋藤が所属するのはこうした原料や燃料の調達を担う購買部門。石油化学系事業は、品質の差別化だけでなく価格競争力も経営の成功を左右する。それだけに調達コストの低減には注力するのだが、齋藤は何より重要なのは安定的な調達なのだと言う。

「万が一、原料の調達がストップすれば、プラントを稼働させることができません。そうなれば、販売の機会損失を招き、経営に重大な支障をきたしてしまいます。そこで、調達先が2〜3社程度に限られるような貴重な原料に関しては、契約で必要量を確保したり、JSRの工場内外に在庫拠点を構えたりしてプラントの安定稼働を支えることになります。他方、様々な取引先から調達が可能な原料であれば、複数社の原料を品質やコストなどの面から比較を行い、製品の競争力を高めることに貢献します」

近年、世界的な原料サプライヤー各社の事業再編により、JSRが必要とする原料を国内だけで調達することが困難になってきた。そのため、購買部門は海外サプライヤーの開拓を進めるのだが、国内調達にはない難しさが伴うと齋藤は語る。

「最初の段階では商社経由またはサプライヤーと電話・メールを通じて情報を入手しますが、この段階では大体問題がありません。ところが、実際にサンプルを評価したり、細かい製造プロセスの確認を行ったりする内に、JSRの要望に沿わないことが発生します。海外サプライヤーが使う言葉の定義や品質管理の考え方、取引条件の交渉等、日本の商慣習と異なることが山のようにあり、冷静にサプライヤーの言葉を理解することに努める一方で、場合によっては頻繁に現地を訪問し、直接話し合うことで何とか理解してもらったこともあります。情熱が通じたのですかね？」

まるで、営業の様ですね？と問うと齋藤は笑いながら「そういえばそうですね。基本は同じかもしれません。しかしプラント稼働の責任を考えると、より大きな責任を感じます」と再び表情が引き締まった。

齋藤は入社から3年間、自動車メーカーに樹脂を販売する営業を担当していた。ある程度、自ら仕事を進められるようになった頃、成長の停滞を懸念した上司からCDP制度を利用した購買部門への異動を勧められる。

「売る側から買う側へ立場が真逆になり、当初は戸惑いました。でも、製品の入口と出口を知ることで、石油化学事業を俯瞰することができ、視野が広がって、今は異動して良かったと思います」

そんな齋藤は今後のキャリアとして、財務部門もしくは海外赴任を希望している。財務では投資計画やファイナンス業務で内部の意思決定に貢献したいと思い描き、海外に関しては営業や調達で培った経験を活かしたいと考えている。そのための準備は怠っていない。JSRには会社が費用を負担して、MBAを取得できる制度があり、その制度を利用して大学院に入学、働きながらMBAの取得を目指している。成長意欲の高い社員には機会の提供や支援を惜しまないのがJSRなのである。