地球温暖化防止に向けての取り組み

エネルギー使用量

JSRは、レスポンシブル･ケア推進委員会において、環境自主保全中期計画を定めており、この中で地球温暖化防止対策としてエネルギー削減に関して2つの目標を定めています。目標達成のため、省エネルギーおよび省資源を目的として「E-100（Efficiency 100%）」プロジェクト活動を全社で推進しています。 2008年度は、生産量が減少したことにより、原単位年平均１％削減を達成することができませんでしたが、今後さらに検討を続け、省エネルギー推進に努めていきます。

＊1　エネルギー使用の合理化に関する法律

二酸化炭素排出量

2005年2月に京都議定書が発効され、日本は2008年から2012年の5年間で、温室効果ガス排出量を1990年度基準として6％削減することが義務づけられています。JSRは（社）日本化学工業協会の会員としてその方針に沿い、省エネルギーを通じて二酸化炭素排出量削減に努めてきました。 2008年10月より、二酸化炭素排出量取引の試行的実施が開始され、当社も参加しています。この中で二酸化炭素排出絶対量としての削減目標を定めました。今後、排出量取引の知識・情報を蓄積するとともに、この目標達成のためにさらなる検討を重ねていきます。

また、当社社員の家庭での省エネ活動を2008年4月より開始しました。社員約2,400人が参加し、各家庭で可能な省エネを継続した結果、年間約1,000トン^＊5の二酸化炭素削減効果がありました。

＊5　日本化学工業協会「私のチャレンジシート」による算出データ

物流の環境対策

輸送の効率化

製品輸送における二酸化炭素排出量の削減については、2006年度の改正省エネ法に従い、特定荷主として省エネの取り組みを計画的に進め、輸送エネルギーの削減として、ローリーの大型化やトラックからの鉄道・船輸送化を進めています。その結果、鉄道・船の輸送比率は、輸送量（トンキロ^＊6）で84％まで上昇しました。
2008年度の輸送エネルギー原単位は、2007年度対比で5.2％削減し、二酸化炭素の排出量は、2007年度対比で約3,300トンの減少となりました。

＊6　トンキロ：［貨物重量（トン）］ｘ［輸送距離（キロ）］

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