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業績コメント

2017年3月期 決算

<2016年度>

2016年度営業利益は円高等により対前年で減少した。対通期ガイダンスでは、石油化学系事業での市況回復に伴い営業利益が大幅に上回った。

石油化学系事業:エラストマー事業が対前年増収増益となった。年度後半にかけての市況回復及び拡販努力により下期に収益が大幅に向上した。SSBRはタイ子会社の第2期ラインが本格稼働した。

多角化事業:円高の影響により対前年増収減益となった。半導体材料事業は先端材料の販売が順調に拡大し、ディスプレイ材料事業は厳しい競争環境下、成長市場である中国での販売を伸ばした。

<2017年度>

対前年増収増益の売上高4,050億円、営業利益350億円を通期予想ガイダンスとする。

石油化学系事業:タイ子会社の本稼働のもと、市況回復に伴う売買スプレッドの安定確保と拡販を推し進める。

多角化事業:半導体材料事業は先端プロセスでの採用拡大、ディスプレイ材料では中国でのシェア拡大を進める。ライフサイエンス事業では抗体医薬関連分野での成長を見込む。

2017年度より新中期経営計画JSR20i9をスタートする。総じて不透明な経営環境は続くが、確実な収益成長を目指していく。

2016年3月期 決算

2016年3月期は期初のガイダンスから大幅に下回って着地した。年間を通じて主力事業の需要環境が低調であったこと、そして第4四半期に入っての顧客市場急減速と円高の影響を受けた。

石油化学系事業は合成樹脂事業が健闘したものの、エラストマー事業が国内タイヤ需要低迷、アジア市場の成長減速で販売数量減、加えて市況悪化が継続し減収減益となった。

多角化事業は、ライフサイエンス事業が大きく伸張したが、ディスプレイ材料における顧客市場減速の影響が大きく、増収減益となった。

2017年3月期は引き続き顧客市場は低成長、為替も円高継続を前提に前年並みの営業利益を見込む。

2015年3月期 決算

2015年3月期実績は年後半の対面業界のスローダウンと石化市況の悪化によりガイダンスに対して若干の未達となった。対前年では石油化学系事業の不調を多角化事業がカバーし、増収増益を確保した。

石油化学系事業は製品市況の悪化による売上減少に加え、S-SBRタイ新工場(JSR BST Elastomer社)の立ち上がり遅れもあり、対前年で大幅な減益となった。

多角化事業は半導体材料事業の最先端材料の販売好調が全体を牽引し、さらにディスプレイ材料事業も堅調に推移し、対前年で大幅な増収増益となった。

2016年3月期は石油化学系事業は市況低迷の継続、さらに将来に向けた構造転換により厳しい収益ガイダンスとなるが、ファイン事業の更なる伸長により増収増益を確保する。

2014年3月期 決算

2014年3月期実績は、ガイダンスに対し若干未達の着地となった。
対面業界が総じて低調に推移する中、対前年で増収及び営業増益を確保したが、営業外の悪化により最終損益は減益となった。

石油化学系事業は、合成ゴム需要の回復が遅れているものの、拡販により全体で前年比増収増益となった。S-SBRのタイ新工場(JSR BST Elastomer社)の立上費用が当期の収益圧迫要因となったが、3月に商業生産を開始した。

多角化事業は、FPD材料事業の堅調や円安効果により、前年比増収増益となった。
半導体市場は低調であったが、当社の最先端半導体材料は着実に立ち上がった。

2013年3月期 決算

エラストマー事業では、震災復興による生産・販売の回復および前年度に生産能力を増強した溶液重合SBR(S-SBR)の拡販により、売上高は前期を上回りました。
営業利益については、原料価格変動による在庫受払差や市況低下に伴う利益の縮小等が影響し、対前期減少しました。

合成樹脂事業は、アミューズメント向けで需要が減少したものの、震災復興により自動車用途での販売が回復し、増収増益となりました。

結果、石油化学系事業合計で売上高は155億円の増収、営業利益は6億円の減益となりました。

半導体製造用材料では、最先端世代への拡販成功やスマートフォン、多機能携帯端末向けに販売が拡大しました。一方、パソコン向けが低調に推移し、最先端分野への投資負担があったことから、売上高は前期比増収ながら利益は下回りました。

フラットパネル・ディスプレイ用材料につきましては、年度前半は低迷していた主要液晶パネル(LCD)メーカーの稼動率が中頃から回復し、半導体同様にスマートフォンや多機能携帯端末向けの需要が堅調に推移したことから、売上高・利益とも前期並みの結果となりました。

次期成長分野である戦略事業群では、耐熱透明樹脂「アートンR」が、市場が拡大しているスマートフォンや多機能携帯端末向けの薄型偏光板用途に出荷を伸ばし、売上高は前期を大きく上回りました。又、将来に向けた設備投資を継続致しました。

結果、多角化事業全体では、売上高は61億円の増収、営業利益は前期並となりました。

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