ホームCSR事業活動によって生じる社会的課題 従業員 人材育成

SRI指標と銘柄への組み入れ

事業活動によって生じる社会的課題 従業員 人材育成

1.人材育成の考え方

人材育成は企業の持続的かつ長期的発展のための最重要課題であるとの認識のもとに取り組みを進めています。特にJSRグループ行動指針:4C「Challenge(挑戦)」「Communication(対話)」「Collaboration(協働)」「Cultivation(共育)」のより高いレベルでの実践を目指し、
人材育成 = スキル・知識 × モチベーションの考えに基づき、「スキル・知識」と「モチベーション・意欲」の両面からの人材育成、さらには組織能力の向上を進めています。また、グローバル対応力の強化も重点項目として取り組んでいきます。

(1)人材育成方針

  • ① 社員の「自分を成長させたい」という意欲を重視し、自らの能力向上およびキャリア形成への主体的な取り組みに対し十分な支援を行う。
  • ② 社員の能力開発・育成は会社の基盤であり、「仕事を通じた成長」を第一義とし、これを補完するべく全社にわたって長期的視野に立った体系的、計画的、継続的な教育の取り組みを行う。

(2)求められる人材像

全社員

  • ① 各々の担当分野でグローバルレベルでの競争力を有するプロフェッショナル
  • ② 環境変化に柔軟に対応し、現状維持に甘んじることなくイノベーション・変革を推進する挑戦者
  • ③ チャレンジ(挑戦)・コミュニケーション(対話)・コラボレーション(協働)・カルチベーション(共育)を重んじ、高い倫理観をもつ個人

上級職

  • ④ 率先垂範の姿勢で自ら先頭に立ちつつも、部下に仕事と責任を任せ、組織運営と人材育成を常に意識した指導者
  • ⑤ 効率的な組織目標達成をMANAGEしつつ、変革をも主導するリーダー

(3)具体的施策

  • 次世代リーダーの早期育成を図るべく、経営人材育成委員会のもと育成プログラムを継続して実施
  • 人材育成において「スキル・知識」とともに重要となる「モチベーション」をより重視したOJT、Off-JTの実施
  • グローバル対応のための語学およびマインド教育の充実(短期語学留学、中国派遣研修、など)
  • 技能伝承教育/工場共通技能教育の継続・拡充
  • 若年層での専門スキル教育の継続
  • グループ企業と研修内容を共通化

2.様々な研修制度

JSRでは従業員の能力向上のため、様々な研修制度を設けています。
JSR従業員の2016年度の年間総研修時間は17.7時間(1人あたり)となっています。
本研修時間は人事部門主催で実施した技術・技能研修、階層教育等を集計しているため、各部門独自の教育、ならびに社外教育の時間が含まれていません。また、Webによる研修時間も含まれていません。

研修制度

3.CDP制度

各種研修制度とともに、CDP制度(Career Development Program制度)によって、次代のJSRを担う人材の成長をサポートしています。
CDP制度とは、学卒総合職社員の人材育成のためのローテーション制度です。
当社では、ローテーションを人材育成の屋台骨と考え、1988年の導入以来、改良を重ねながら運用し続け、現在に至ります。入社10年目までで、原則として異動により3つの業務を従業員に経験させる制度です。幅広い人材の育成が可能になるばかりでなく、自分の仕事の前工程・後工程を意識することにより効率もアップし、部門間のコミュニケーション向上にもつながります。
CDP委員会メンバーによるローテーション対象者との個別面談の後、全体会議にて個々のローテーションプランが策定されています。CDP委員会は人材開発部が事務局となり、各部門長が委員会メンバーとして運営しています。

4.研修センターの活用

従業員の継続的な教育支援の環境整備を図ることを目的として、各工場地区に設立した研修センターを活用し、「製造現場の技能継承」および「社員教育プログラムの充実」に取り組み、当社の強みである「技術」の向上と「人材」の育成に注力していきます。

  • 四日市地区研修センター

    四日市地区研修センター

  • 千葉地区研修センター

    千葉地区研修センター

  • 鹿島地区研修センター

    鹿島地区研修センター

  • 四日市地区研修センター

    四日市地区研修センター内
    ミニチュアプラント

  • 千葉地区研修センター

    本社地区研修センター
    「JSR六本木倶楽部」