地球温暖化防止への取り組み
地球温暖化防止に向けての取り組み
エネルギー使用量
JSRは、レスポンシブル・ケア推進委員会において、環境自主保全中期計画を定めており、この中で地球温暖化防止対策としてエネルギー削減に関して原単位の目標を定めています。目標達成のため、省エネルギーおよび省資源を目的として「E-100plus」プロジェクト活動を全社で推進しています。 2011年度は、エネルギー原単位削減目標を達成することができましたが、今後も検討を継続し、省エネルギー推進に努めていきます。
エネルギー削減目標
エネルギー原単位を1998年度基準として年平均1％削減（改正省エネ法※1に基づく自主基準）
二酸化炭素排出量
2005年2月に京都議定書が発効され、日本は2008年から2012年の5年間で、温室効果ガス排出量を1990年度基準として6％削減することが義務づけられています。JSRは日本化学工業協会の会員としてその方針に沿い、省エネルギーを通じて二酸化炭素排出量削減に努めてきました。2010年度より二酸化炭素排出絶対量としての削減目標を定め、活動を推進しています。
その活動の一つとして、2010年4月に四日市工場で、大型天然ガス焚きガスタービンコージェネレーション設備（新設コージェネ）を導入しました。従来の石炭およびC重油焚き蒸気ボイラーや復水蒸気タービン設備と比較して、燃料として天然ガスを使用することにより、二酸化炭素排出量の削減が見込まれます。2011年度の削減効果は約3万6千トンでした。また、JSR全社の2011年度排出量は、生産量が減少したため1990年度対比約8％の削減となりましたが、生産量が増加しても目標が達成できるよう2012年度も検討を続けていきます。
削減目標
2012年度二酸化炭素排出量を1990年度対比6％削減
物流の環境対策
輸送の効率化
輸送における環境対策として、2006年度の改正省エネ法に従い、特定荷主として輸送エネルギー削減の取り組みを計画的に行っており、ローリーの大型化やトラックからの鉄道・船輸送化を進め、平均で年間1％以上の輸送エネルギー原単位の削減に取り組んでいます。
2011年度は、製品・原料などの鉄道・船輸送化を進めましたが、震災による貨車停止期間中のトラック輸送への切り替え、指定納入先構成の変更による貨車輸送量の減少により、輸送エネルギー原単位・二酸化炭素排出量ともに増加となりました。
但し、2007年からの4年間では、輸送エネルギー原単位は4.7％（年平均1.1％）の削減を達成しています。
| 年度 | 2006 | 2007 | 2008 | 2009 | 2010 | 2011 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 輸送量（百万トンキロ※4） | 526 | 524 | 480 | 427 | 479 | 473 |
| 鉄道・船輸送比率（％） | 79 | 79 | 84 | 85 | 84 | 83 |
| エネルギー使用量（kℓ：原油換算） | 10,273 | 10,122 | 8,780 | 7,681 | 8,729 | 8,726 |
| エネルギー原単位（kℓ/千トンキロ※4） | 0.0195 | 0.0193 | 0.0183 | 0.018 | 0.0182 | 0.0184 |
| 二酸化炭素排出量（トン） | 26,000 | 25,700 | 22,400 | 19,600 | 22,100 | 22,200 |
※4 トンキロ：［貨物重量（トン）］×［輸送距離（キロ）］